活気ある国家：生きがいの創出

革新的な医療機器及び医療技術の価値：経済成長、生産性向上、及び医療費削減

2018年6月1日、キャピトル東急ホテル（東京都千代田区）にて開催されたシンポジウム「『活気ある国家：生きがいの創出』革新的な医療機器及び医療技術の価値：経済成長、生産性向上、及び医療費削減」を取材。同シンポジウムは日本医師会、先進医療技術工業会（AdvaMed）、米国医療機器、IVD工業会（AMDD）共催のもと行われ、行政、企業、医師、患者、それぞれの対場からさまざまな見解や洞察が示された。中でも江崎禎英・経済産業省商務・サービスグループ政策統括調査官、内閣官房医療戦略室次長は「失敗したら誰がどう責任取るんだ」という発想がイノベーションの足かせになってしまっている現実を示しつつ、トライ＆エラーを繰り返しながら理想像を築いていくことを許容する社会を作ることが自らの仕事であるとの気概を見せていた。また1億人の国民皆保険のデータを統一書式で管理することで、世界の追随を許さないAIが整備され、ビッグデータの有効活用が可能となるとの展望を示し、そのためには医療情報を握る一部ステークホルダーたちの囲い込みを改める必要があることを強調していた。

＜取材対象者＞

横倉義武（日本医師会会長、世界医師会会長）／佐野雅宏（健康保険組合連合会副会長）／鴨下一郎（優れた医療機器を国民に迅速かつ安全に届けるための議員連盟会長、衆議院議員）／ロバート・コワル（メドトロニック社メディカルアフェアーズバイスプレジデント、チーフメディカルオフィサー）／池野文昭（スタンフォード大学メディカルセンター主任研究員）／印南一路（慶應義塾大学総合政策学部教授）／小島祥子（バレエインストラクター、患者代表）／横井宏佳（福岡山王病院循環器センター長、国際医療福祉大学教授）／武田俊彦（厚生労働省医政局長）／江崎禎英（経済産業省商務・サービスグループ政策統括調査官、内閣官房医療戦略室次長）

◎ 詳細は月刊JMS・2018年7月号にてご覧ください。